MicrosoftがLinux版のOfficeを提供か

マイクロソフトが2014年にMicrosoft OfficeのLinux版を提供することを検討しているというニュースが流れています。

マイクロソフトオフィスはオフィススイートとして非常に高いシェアを有していますが、最近ではOpenOfficeやLibreOfficeなどのオープンソースや、KingSoft Officeなどの安価なソフトウェアが台頭してきたことにより、そのシェアが下がってきています。Microsoft Officeは、これから先もさらに厳しい状況になるのは間違いないだろうと思います。

マイクロソフトはAppleのiOSやGoogleのAndroid向けのMicrosoft Officeアプリを早ければ3月に提供を開始すると考えられています。このアプリは無償で提供されるようですが、ドキュメントの閲覧のみ可能で編集はできません。また、このアプリを利用するにはマイクロソフトのアカウント（旧Windows Live ID）に登録する必要があります。ドキュメントの編集を可能とするにはOffice 365を購入する必要があります。

マイクロソフトの商品はパソコンでは現在でも高いシェアを有していますが、タブレットやスマートフォンのモバイル分野では大幅に出遅れています。そして、タブレットやスマートフォンの販売台数が増加するに連れて、パソコンの販売台数が下がっています。マイクロソフトはタブレット用OSとしてWindows 8をリリースし、Windows8で稼働するOffice 2013をリリースしました。しかし、Windows8のシェアはiOSやAndroidには及ばない状況です。これは、IT市場におけるマイクロソフト商品のシェアが下がり始めていることを意味しています。

こうした状況でマイクロソフトはプラットフォームを選ばないクラウドで稼働するOffice 365に力を入れています。現在のところ、Office 365はiOSやAndroidoで動くわけではありませんが、マイクロソフトがそれらのモバイルプラットフォームで動くソフトウェアを開発していることは間違いないだろうと思います。このことを考えると、マイクロソフトはOffice 2013よりも、Office 365を購入して欲しいと考えているのではないでしょうか。特にWindowsのシェアが高い日本で、Office 2013の価格が高いのも何となく納得できてしまいます。ユーザーとしてもプラットフォームを選ばないOfficeがあるならば、そちらを使う方がいろいろとメリットがあるでしょう。

Android版のOfficeができればLinuxで稼働するOfficeを作ったのと同じです。パソコン用のLinuxでOfficeが稼働するようになると、多くのデベロッパーと共同できるようになりますし、ビジネス機会も広がります。もちろん、そのことによってWindowsのシェアが低下する可能性は十分にありますが、Windowsだけに頼っていても生きていけない時代に入っています。マイクロソフトがこの荒波をどうやって乗り切っていこうとしているのでしょうか。マイクロソフトの動きに注目です。

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