政府がオープンソースを採用

日本政府の中央省庁などで７月からオープンソースソフトウェアの利用が広がる可能性があるそうです。

＠ＩＴ日本国政府はオープンソースを公平に扱う

これまでソフトウェアの調達に関する文書には「MicrosoftのWordまたは同等以上」「Microsoft Execlまたは同等以上」というような要求事項が記載されていましたが、今後はそのような特定商品をあげることをやめ「オープンな標準に基づく要求」を記載するようになるとのことです。

これはどのようなことかというと、例えば従来、文書作成や表計算ソフトウェアを調達すると、Microsoft Officeが採用される可能性が極めて高かったのですが、今後はOpenOfficeなどのオープンソースソフトウェアも採用されるということです。

OpenOfficeは無料ですから、コスト的にも有利です。しかも、Microsoft Word、Excel、PowerPointと高い互換性があります。自分も最近は特段の理由がない限りはなるべくOnOfficeを使うようにしています。

自分の仕事だけであれば、OpenOfficeだけで十分ですが、他人とデータの交換をする際には、Word、Excel、PowerPointと互換を確実に保つ必要があります。例えば、OpenOfficeのWriterというソフトウェアはMicrosoft OfficeのWordと互換性が高いのですが、文書のレイアウトなどに関しては完全に互換性がとれているとは言えず、レイアウトがずれたりする場合があります。そこで、自分はOpenOffice Writerで作成した文書は必ずMicrosoftが無料で公開しているWord Viewerで正しく表示できるかどうかを確認しています。Excel ViewerやPowerpoint Viewerも無料で公開されていますので、マクロなど特殊な機能を使わない限りはOpenOfficeだけで何とかなる場合が多いです。

OpenOfficeに限らず、オープンソースソフトウェアが主流になると、個人的にもコスト的にたいへん助かります。

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